教育業界に就職したい!押さえておきたい業界の今後について

2018.07.18企業研究・業界研究
教育業界に就職したい!押さえておきたい業界の今後について

教育業界というとどのようなイメージを持ちますか?

人によりさまざまかもしれませんが、塾や予備校、英語教室など、学校外で勉強をする業界をイメージする人が多いのではないでしょうか。

しかし、イメージはできても実際にどのような業務内容があるのかわからないし、今後の少子化に伴い減少していくのではという不安もありますよね。

今回はそんな教育業界について取り上げていきたいと思います!

教育業界の動向とは?

教育業界の動向とは?

 (株)矢野経済研究所の2017年国内教育産業市場の調査によると、学習塾や予備校、通信教育業者やカルチャーセンターなど教育産業全体の市場規模としては、2兆5162億円と微増傾向にあります。

日本は少子化が深刻な問題となっていますが、小中高生を対象とした学習塾や予備校市場、社会人のキャリアアップを目的とした資格取得学校や語学学校市場においては拡大傾向にあります。

またeラーニング(インターネットを利用した学習)の国内市場規模が2016年から2017年にかけて13%以上拡大していることから、インターネットの普及により、自由な時間で学べる環境が背景にあることも大きな要因だと思われます。

今後の課題と成長戦略

今後の日本はますます少子化が進むとみられていますが、前述の調査においても幼児・学生向けをはじめとした通信教育市場の規模は近年減退傾向にあります。いっぽうで、幼児向け英語教材市場やeラーニング市場は右肩上がりとなっています。

さまざまな企業のさらなるグローバル化に伴い、英語を話せるということはいまや必須といっても過言ではないため、学校教育だけでなく社会人も語学力を身に着ける環境を求めています。とくに社会人の場合、学べる時間が限られているため、eラーニングなど空いた時間を活かして学べる環境は今後も需要が見込めるでしょう。

また市場規模が縮小している子ども向け通信教育市場においても、昨今はタブレットなどで学習するタイプのものが増えてきました。間違えた問題を繰り返し解くなどウィークポイントを強化できることなどから、今後の成長が期待できるといえるでしょう。

教育業界もIT化に伴い、教育指導者だけでなくエンジニアの人材も今後需要が見込まれます。

教育業界の主な企業

教育業界の主な企業

ベネッセホールディングス

売上高は4344億円(2018年)で「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」で有名な教育業界の売上1位の企業です。近年はタブレット学習を推進するなど社内での効率化も図られ、子ども向け通信教材という厳しい分野でありながら堅調に業績を維持しています。

近年は少子化を見越し、国内だけではなく中国や台湾などにも進出しています。業界の動向や時代背景に合わせ柔軟に対応して成長している企業といえます。

リクルートマーケティングパートナーズ

月額980円から有名講師の授業をスマートフォンアプリで受講することができる「スタディサプリ」を展開している企業です。高校生向けサービスの有料会員数が2017年3月の約23万人から、2018年3月には約33万人に増えています。

低価格で手軽であることと、スマートフォンを活かした勉強方法が若者にとって受け入れやすいことなどが支持されている要因だと思われます。

学研ホールディングス

売上高は約1020億円(2017年9月)とこちらも堅調に業績を維持する企業です。学研教室を中心とした学習教室・塾で、主に乳幼児から中学生までの学ぶ意欲や能力を伸ばす総合教育を目指す事業を展開しています。

出版事業の比重が大きめですが、本だけではなく教材、玩具、文具など幅広いサービスを展開。また、近年はプログラミング教育なども開講し、時代に合った新しい取り組みにも積極的に参画しています。

教育業界で働く人にはどんな人がいる?

教育業界の職種は、大きく分けると「講師」「教師」などの生徒に教え直接関わる仕事と、「運営」「事務」などの保護者などの対応や面談をしたり、教育環境を整えたりする運営スタッフに分けられます。

さらに教育業界でのIT化が進む中、インターネットを利用したさまざまなサービスを展開していくためにエンジニアやプログラマーなどの技術者も今後は多く求められる人材であるといえます

先輩の声

教育業界というと、教師や塾の講師などが浮かぶとは思いますが、近年は業界全体としてIT化も進み、インターネットを利用した様々なサービスを展開しています。国内市場としては少子化が進んでいるため縮小気味ではありますが、まだまだ人口の増加するアジア地域を始め世界に目を向けていく必要性がありますね。

おわりに

いかがでしたか?

今後の教育業界は少子化からの規模縮小も懸念されていますが、各企業は子どもだけを対象とするのではなく、海外進出やインターネットを使ったサービス、時代に合った新しい取り組みを展開して規模拡大を図っています。

現状だけでなく今後の業界の展開もしっかり研究して就活に向かってくださいね!

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