建設業界の動向とは!各メーカーの特徴や就職のポイントをおさえよう

2018.10.29企業研究・業界研究
建設業界の動向とは!各メーカーの特徴や就職のポイントをおさえよう

※本記事は2018年に書かれた内容になっています。

一時は低迷していた建設業界ですが、現在は売上高が伸びると同時に就職先としても注目されています。そこで今回は、建設業界の動向から主な建設メーカーや仕事内容など詳しく解説します。

また、就職のポイントなども解説するので建設メーカーに就職を希望している人は、ぜひ参考にしてください。

建設業界の動向とは?

建設業界の動向とは?

人が生活する上で欠かせない家やマンション、車で通勤や旅行に出かけるときになくては困る道路。また、オフィスビルや観光施設などの建物、これらあらゆる建造物のために必要なのが建設業界です。

リーマンショックや不景気などの影響で、建設業界は一時低迷に陥っていましたが、2020年の東京オリンピックに向けて道路や建物の建設、また近年多発している自然災害による被災地復興と共に、建設業界の需要は増しています。

既存のインフラに対するメンテナンスの重要性にも注目が集まる中、建設業界の需要は今後も大きいといえるでしょう。

今後の課題

建設業界の今後の課題として、若く有望な人材を確保することが先ず挙げられます。

国土交通省調べによると、2016年時点で建設業就業者の平均年齢は約47.4歳、うち55歳以上が3割超と高齢化が進行しています。

建設現場は屋外での作業が多く、若者の就業希望者が他業種に比べ少ない傾向にあり2016年時点で29歳以下の就業者は約1割となっています。近年の需要拡大に対して人材は減少傾向で、夏期の猛暑、冬期の極寒という現場業務の過酷さから考えても、若い人材の不足は建設メーカーの存続までも脅かす深刻な問題であるといえます。

成長戦略

現在は国内の建設工事を主としている建設メーカーがほとんどですが、今後の少子高齢化に伴って予想される国内建設工事は減少を補うため、海外進出が成長戦略の一つとして掲げられています。すでに乗り出している建設メーカーもありますが、人材不足や技術者・有資格者不足、人材の高齢化などの問題もあり、本格的な海外進出の成長戦略には至っていません。

海外進出を本格的に始動させるには、なんと言っても有望な人材確保が必須です。今後の課題の部分で述べたことも合わせて、建設メーカーは積極的に人材を雇い入れる戦略も必要ということです。

建設業界の主な企業

建設業界の主な企業

建設業界=ゼネコンという図式を思い描く人もいることでしょう。ゼネコンとは、土木・建築工事を請け負う大手総合建設企業のことです。中でも、スーパーゼネコンと呼ばれる、年間売上高1兆円超の大手5社から、3社をピックアップしてご紹介します。

株式会社大林組

創業1892年で120年以上の歴史ある大林組は、1964年のタイへの進出をはじめ、現在は北米、アジア、オセアニア、中東などの地域において数多くのプロジェクトに参画しています。国内では、北海道から九州まで全国各地に多くの支店を展開しています。

大林組の2018年3月期売上高は1兆9006億円、多くの有名ホテルや東京スカイツリーなど有名商業施設の建設などを手掛けている大林組は、言わずと知れた建設業界最大手企業です。

大林組で働いている人の平均年齢は約42.3歳。育児休暇取得率・復職率ともに9割以上と高い値で、ベビーシッターや介護ヘルパーの費用補助制度など、ワークライフバランスを高めることに配慮されている企業です。

また2015年などの早い段階から、建設現場に暑さ指数を測定する機器を取り入れて安全管理実現に向けた実証実験をするなど、働く環境に配慮された企業です。

大成建設株式会社

創業1873年で大林組よりも歴史のある大成建設は、東京都新宿区に本社を構えており、東北・関東・東海・近畿・四国など国内に46カ所の営業所支店を展開、海外には、台湾・シンガポール・インド・フィリピン・北アフリカなど8カ国に拠点を構えています。

2018年3月期の連結決算売上高は前期比7%増の1兆5850億円、超高層ビルやコストコホールなどの商業施設、トンネルや橋など国内外で躍進し続ける企業です。

従業員の8割は男性ですが、男性社員の育児休暇取得など仕事と家庭との両立支援を後押し、ワークライフバランスの充実を図り、誰もが働きやすい職場環境の構築を目指す企業です。

鹿島建設株式会社

創業1840年で大林組・大成建設よりも古い歴史のある鹿島建設は、東京都港区にある本社をはじめ、国内各所に営業所を構えています。

海外には、アメリカ合衆国・イギリス・中国・台湾・シンガポール・オーストラリアなど計6カ国に支店を展開しています。

2018年3月期の連結決算売上高は前期比0.5%増の1兆8306億円、海外でも大企業の生産・研究施設や医療施設、学校などを建築、1960年代から海外事業を展開しています。

また、人材育成にも力を入れており、専門的な能力はもちろんマネジメント能力の向上が図られ海外留学や国際要員研修などの体系が整えられています。

建設業界で働く人の仕事内容

建築一式工事

建築一式工事の仕事内容は、家やオフィスビルなどの建物を建てるために必要な建築工事全般が対象となります。

電気・ガス・水道から設計図など一つの建物を建てるためには、複数の専門業者が必要であり、それぞれの納期スケジュールなど細かな作業をまとめて指示する現場監督が建築一式工事の主な仕事となります。建築一式工事の仕事がなければ建設は成り立たなくなるほど重要な仕事です。

土木一式工事

土木一式工事の仕事内容は、道路やトンネルなどをつくるために必要な土木作業にかかわる作業員への役割分担や現場監督が主な仕事となります。建築一式工事と同様、重要な役割を果たしています。

専門職工事

専門職工事の仕事内容は、電気・ガス・水道・設計士・左官・大工などそれぞれの専門職が仕事となります。資格や免許の取得が必要となる専門職もあります。

先輩の声

建設業界は、東京オリンピックに向けて国内市場で成長するだけでなく、海外への進出も進んでいます。地図に残る仕事として、国内外問わず可能性が広がる職業です。開発事業やエネルギー事業に乗り出している企業もあるので、事業内容で比較するとその企業の強みがわかると思います!

おわりに

建設業界について詳しく解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?

東京オリンピックや震災復興などで需要が増し、低迷期を脱出した建設業界。しかし、人材不足で建設や復興に遅れが生じるなど深刻な状況に陥る可能性があります。

建設メーカーに就職を希望している人は、気になる建設メーカーに問い合わせてみましょう。

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